半導体関連銘柄について

半導体関連銘柄は高い成長が期待できる投資テーマのひとつです。

半導体市場は1兆ドル規模に拡大する可能性を秘めており、政府からの支援がすでに決定済み。

「国策に売り無し」という相場格言通り、半導体関連銘柄は投資家から熱い視線が向けられています。

本記事では半導体関連銘柄に投資するに際して知っておきたい内容を徹底解説。2022年の半導体関連銘柄の本命株や出遅れ株についても紹介します。

2023年注目の「パワー半導体銘柄」については別記事を参照。

半導体関連銘柄が投資家から人気を集める理由

半導体関連銘柄が投資家から注目される理由は2つ。

①2030年までに半導体市場が1兆ドル規模に成長する見込みであること ②半導体製造に対する政府の支援が期待できること(国策)

投資資金が集まりやすい銘柄には、長期的に大きな成長が期待できる市場に関連する銘柄、国策に関連する銘柄などの特徴があります。

半導体関連銘柄はどちらの特徴にも当てはまっています。

2030年までに半導体市場が1兆ドル規模に成長

2021年12月に米・サンフランシスコで開催されたSEMICON West 2021 HYBRIDにおいて、SEMI(セミコンダクター・イクイップメント・アンド・マテリアルズ・インターナショナル)のアジット・マノチャ(Ajit Manocha)CEOは、「2024年までに25の半導体製造工場が稼働を開始することで、半導体市場が2030年前に少なくとも1兆ドル規模に到達し、1.2兆ドルに達する可能性が高い」という趣旨の発言をしています。

政府の支援が期待できる

2021年11月、経済産業省は日本企業の半導体の売上高を2020年の4.5兆円から2030年に13兆円まで増やす目標を発表。

1980年代に日本は半導体市場の50％のシェアを誇りましたが、2019年には10％まで下落。この現状を打破しようと経産省は「日の丸半導体」の復活を目指して「他国に匹敵する支援とそれを支える法的な枠組みを構築し、複数年度にわたる継続的な支援を行う」との方針を打ち出しています。

半導体関連銘柄は「国策に売りなし」という相場格言に準ずる銘柄群です。

半導体ってそもそも何？

半導体とは電気を通す物質である「導体」と、電気を通さない「絶縁体」の中間の性質を備えた物質を意味します。

半分導体なので「半導体」というわけです。

ICチップをイメージしておくと半導体を理解しやすいでしょう。

半導体は大別すると「ロジック半導体」と「半導体メモリ」に分けられます。

ロジック半導体

ロジック半導体はデジタル信号をメモリから読み取り、制御や加工、演算処理などを行った上でメモリに書き込むICです。

PCやスマートフォンなどのデジタル機器の心臓部に利用されます。

近年では膨大な情報量の瞬時の処理や画面内のキャラのスムーズな操作や表示が求められる「eスポーツ」、暗号資産取引向けにロジック半導体の開発が盛んになっています。

半導体メモリ

半導体メモリは、半導体の回路を電気制御して加工や演算処理したデータを記憶する半導体回路装置です。

データの保存のために用いられる半導体です。

磁気ディスク装置や高額ディスク装置などの記録媒体と比較すると、

・データの処理スピード ・記憶密度の高さ ・省エネ

に強い特徴があります。

半導体に関連する企業の分類

半導体銘柄は関連する企業が多いため、投資する際には半導体とどのように関わっている企業なのか理解しておくのが大事です。

半導体に関わる企業を以下3つに分類して紹介します。

①半導体を設計・製造する企業 ②半導体の素材を作る企業 ③半導体を販売する企業

①半導体を設計する企業 半導体の設計とは、回路自動設計(EDA)と呼ばれるソフトウェアを使い、ICチップの回路・パターン設計をすることです。 企業例：キーエンス(6861)、ブイ・テクロノジー(7717)

②半導体の素材を作る企業 シリコンウエハーやフォトマスク、エッチングガスなど、半導体製造に必要な素材をつくる化学メーカー。 企業例：東京応化工業(4186)、住友化学(4005)

③半導体を販売する企業 自社で半導体を製造するメーカー。製造は外注に任せて設計や販売に経営資源を集中させるファブレス企業などがある。 企業例：ルネサス(6723)、東芝(6502)

半導体関連銘柄の本命株

今回紹介する半導体関連銘柄の本命株は5つ。

①DMP(3652)・黒字転換 ②トリケミカル研究所(4369)・半導体向け化学材料製造。絶縁膜材料で世界高シェア。円安 ③QDレーザ(6613) ④新光電気工業(6967)・基盤 ⑤東洋炭素(5310)・半導体製造用るつぼ

半導体関連銘柄はすそ野が広く、設計・製造・販売などの分類のほかにも半導体製造装置や「パワー半導体」といったテーマ株にも注目が集まっています。

そのなかでも今後の株価に期待ができる半導体関連銘柄を選定しました。

①ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)

・株価1419円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額44億円

ディジタルメディアプロフェッショナル(DMP)は研究開発型のファブレス半導体企業です。

ファブレスというのは自社工場を持たない企業のこと。

DMPはパチスロなどの遊技機器向けの描画回路設計に強みを持ってきましたが、AI向けの半導体開発に主軸を移し、ロボット向け画像認識システムの販売が伸びています。

特に今後は物流DXに力を入れていく方針を打ち出しており、2022年7月22日には「工場や物流センターの自動化を促進。自動搬送ロボットの実証実験を実施」というリリースを公表。

ドライバー不足を筆頭に、今後さらに人材不足が懸念される物流業界においては国交省も物流DXの推進に力をいれるなど、物流DXは国策となっています。

ECの発達により物量が今後も拡大していくことが見込まれるなか、工場内や倉庫内での物流効率化を進めるロボットの需要の伸長が期待でき、DMPの事業にも成長期待がもてます。

②トリケミカル研究所(4369)

・株価2377円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額763億円

トリケミカル研究所は半導体製造に必要な化学素材のメーカーです。半導体製造に欠かせない絶縁膜材料において世界市場の高シェアを占めています。

トリケミカル研究所はスマートフォンや光通信関連に欠かせない化合物半導体の製造もしています。通信分野では5G(ローカル5G含む)、6G、メタバースなどが発展していくことが予想されるため、大きな成長が見込める市場のなかにおいて同社製品へのニーズは高まることが期待できます。

さらにトリケミカル研究所は今後の多様化する半導体需要を見据え、台湾子会社の工場新設を進めており、早期事業化することで生産能力の向上と売上・利益への貢献が期待できるでしょう。

③QDレーザ(6613)

・株価573円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額201億円

QDレーザは半導体レーザー技術を活用したデバイスの開発と販売を展開する企業です。

QDレーザは半導体回路の最終形とも呼ばれるシリコンフォトニクスを実現するための技術「量子ドットレーザ」の開発に強みを持っています。

シリコンフォトニクスは、シリコン基板上に光導波路、光スイッチ、光変調器、受光器などを集積する技術です。通信やセンサー機器への利用、IoTや5Gへの応用に期待がかかっています。

シリコンフォトニクスには、経済性、高集積密度、エネルギー効率の良さという特徴があり、今後の需要が大きく成長していくでしょう。

QDレーザは世界で唯一、量産化に成功した耐環境性能に優れた量子ドットレーザ技術を保有しています。同社が半導体レーザ技術を活用して開発したアイウェアは、視力がなくても網膜にカメラで撮影したビジョンを映すことで視覚障碍者の日常生活の改善が期待されます。

日常に不自由さをきたす「ロービジョン」と呼ばれる視覚障害者が日本には145万人、世界では2.5億人もいるとされていて、QDレーザが開発したアイウェアへの期待も高まっています。

④新光電気工業(6967)

・株価3610円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額4873億円

新光電気工業は半導体を製造するパッケージ製品の大手です。

半導体製造装置向けの静電チャックの販売も手掛けています。※静電チャックとは、電気的な力で対象物を吸着させる機器で、半導体製造装置の真空チャンバー内で シリコンウエハーを固定するために利用される。

新光電気工業は22年7月29日、パソコン向けパッケージの需要増加などを理由に23年3月期の業績予想を上方修正しました。

新光電気工業の主力商品である半導体パッケージのPC向けの需要が高止まりしていることに加え、旺盛な半導体需要も継続することが予想されています。

特に米国などでは、コロナ禍をきっかけにしたテレワークが定着したことにより、PC需要が旺盛であり、新光電気工業の半導体パッケージへの需要は今後も伸長することが予想されます。

⑤東洋炭素(5310)

・株価3015円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額633億円

東洋炭素は等方性黒鉛で3割の世界シェアを占める炭素素材メーカーです。

等方性黒鉛は「シリコン半導体製造用部材」として使用される材料で、スマートフォンやPCの製造に利用されます。

東洋炭素を取り巻く環境として、これまで顧客に寄り添いながら製品提供・試行錯誤を行ってきた半導体向けのSiC (Silicon Carbide; 炭化ケイ素)コーティング製品が、市場拡大期を迎えて急伸している状況にあります。

EV市場の拡大が東洋炭素にとっての追い風になっていることがわかります。

世界のEV市場は2021年の2298億ドルから2050年には72兆7980億ドルに成長すると予想されています。

以上、半導体関連銘柄の本命株5選でした。

いずれも国策や他のテーマとの関連性もあり大きな株価上昇に期待できる銘柄です。気になった銘柄があれば、ぜひご自身でも調べてみてください。

今回は人間の力で銘柄の選定を行ないましたが、ここ最近はAIを用いた銘柄選びも人気が高いです。急騰テーマ株を予測するAI「話題株セレクト」の勝率は8割を記録。

2022年の後半戦で、注目を集める銘柄に先乗りしたい人は確認して見るといいかもしれません。

半導体関連銘柄の出遅れ株

半導体関連銘柄の出遅れ株は2つ。

THK(6481) TOWA(6315)

これら2銘柄はコロナウイルスによる中国のロックダウンや材料不足により、世界的な半導体不足の影響を受けて出遅れています。

THK(6481)

・株価2773円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額3623億円

THKは半導体製造装置に使用される直動案内機器を製造・販売する会社です。世界シェアは5割超。

＜THKが出遅れていた理由＞ THKが出遅れていた理由は、半導体不足により自動車業界の減産の影響を受けていたことが考えられます。

＜THKの将来性＞ THKは将来的に大きな成長を期待できます。

・EV市場の今後の大きな成長 ・自動車業界の減産が緩和されてきたこと ・半導体製造装置に使用される直動案内機器の世界シェア5割以上という地位を確立していること(競争力の優位) ・これまで推し進めてきた工場拡張や生産性の向上による生産能力アップ

THKの2022年12月期1Q決算短信の今期業績予想を見ると、売上は前年比＋14.7％、税引き前利益は同＋44.1％と絶好調。

業績は好調である者の、株価はレンジ相場で推移しており出遅れている状態です。

レンジを上抜けてくれば、上昇トレンドを形成していく可能性が出てくるでしょう。

TOWA(6315)

・株価1841円 ※2022年8月5日終値 ・時価総額460億円

TOWAは半導体後工程の製造装置大手で精密な金型製作に強みを持つ会社です。

＜TOWAが出遅れていた理由＞ TOWAが出遅れていた理由は外的要因が強いものと考えられます。生産拠点のある中国でコロナによるロックダウンが敷かれていたことや台湾との緊張の高まりなどの地政学リスクの悪影響を受けていたようです。

＜TOWAの将来性＞ TOWAに関しても将来に期待が持てる企業です。

・中国と台湾の半導体投資が活発 ・サブスクリプションの導入を検討⇒初期費用を抑えられる ・工場のDX、スマートファクトリー化の推進

中国は自国内での半導体の製造を一貫して行えるように国を挙げて投資を推奨。

台湾も中国との地政学リスクが高まるなか、総額16兆円にも及ぶ巨額投資を行っています。中国に生産拠点を置き、販売拠点を台湾にもつTOWAにとってはこの巨額投資が追い風となる可能性が高いといえるでしょう。

またTOWAは半導体装置のサブスクリプションサービスを検討しているようです。

半導体装置は高額な初期費用が発生するため、サブスクサービスを導入すれば、顧客企業のハードルが下がることが予想され、同社の半導体装置を利用する企業の増加が見込めます。

工場内のDX、スマートファクトリー化を進めることで製造コストの低下や製品完成までの時短などが実現し、コストパフォーマンスの向上が見込めます。

半導体関連の米国株

米国株の半導体関連銘柄についてもご紹介します。

＜値上がり期待の米国半導体関連銘柄＞ テキサス・インスツルメンツ(TXN) エヌビディア(NVDA) 台湾積体電路製造(TSMC)ADR (TSM)

テキサス・インスツルメンツ(TXN)

・株価184.3ドル ※2022年8月5日終値 ・時価総額1683億ドル

テキサス・インスツルメンツは半導体の設計、開発、製造、販売、サービスを一貫して手掛ける会社です。

集積回路(IC)を発明し世界で初めて半導体ビジネスを始めた会社ともいわれています。

テキサス・インスツルメンツに期待できる理由は、同社が経営資源をアナログ半導体の分野に集中させているからです。

インテルやサムスン、TSMCなど世界の名だたる半導体企業はデジタル分野の半導体でし烈な競争を繰り広げています。デジタル半導体の分野は巨額の設備投資が常に必要です。それに対して、アナログ分野の半導体はデジタルのような設備投資競争は起こりにくい事情があります。

巨額の資金を設備投資に投じなくて済むため、テキサス・インスツルメンツの営業利益率は40％近くと非常に高く、収益性の高さにつながっています。

設備投資の過当競争に巻き込まれることなく、収益性の高いビジネスを展開できていることがテキサス・インスツルメンツに期待できる理由です。

エヌビディア(NVDA)

・株価189.89ドル ※2022年8月5日終値 ・時価総額4747億ドル

エヌビディアはGPUを汎用計算用途に拡張したGPGPUの設計に特化した半導体メーカーです。

※GPU(グラフィックス・プロセッシング・ユニット)：PCゲームなどのリアルタイムな画像処理に特化した演算装置 ※GPGPU：GPUの機能を、画像処理以外の用途に転用すること

エヌビディアは今後大きな市場拡大の期待されるメタバース分野におけるプラットフォーム事業を展開しており、同社が得意とするメタバース上の膨大なデータを処理する半導体への需要が大きく伸びると予想されています。

台湾積体電路製造(TSMC)ADR (TSM)

・株価89.77ドル ※2022年8月5日終値 ・時価総額4655億ドル

TSMCは半導体メーカーの世界最大手でニューヨーク証券取引所に上場する台湾企業です。集積回路(IC)だけでなく、半導体デバイスの製造や販売、検査、組み立てにいたるまでを手掛けています。

TSMCは世界の大手半導体ファブレス企業からの製造を請け負い続けてきたなかで、世界最高レベルの半導体製造技術開発に成功しています。半導体不足が叫ばれるなかでも、同社は大きな成長を遂げています。

米国市場には大きな資金が絶えず流入しています。世界的な半導体需要の拡大もあいまって、米国株の半導体関連企業にも大きな伸びが期待できるでしょう。

高騰見込みの銘柄を予測するAI「ワールドストックチョイス」は2倍、3倍に上がる銘柄を米国市場から次々に見つけ出しています。

日本だけでなく米国の半導体関連銘柄も要注目です。

半導体関連銘柄の将来性・今後の動向

半導体関連銘柄の将来性や今後の動向についての予想をお伝えします。

・半導体の今後の市場規模 ・半導体関連銘柄の今後の短期シナリオ、中期シナリオ、長期シナリオ

の観点から考えてみましょう。

半導体の今後の市場規模

世界半導体市場統計が2022年6月に公表したデータによると、2021～23年までの世界の半導体市場の規模は以下のような推移と予測されています。

＜半導体市場の規模＞ 2021年：5559億ドル 2022年：6465億ドル 2023年：6797億ドル

半導体市場は右肩上がりに成長していく見通し。

情報通信機器や自動車などへの需要が多い次世代のパワー半導体の市場規模は、2022年の1249億円から2030年には1兆円を超える規模になるとの予測が出ています。

市場規模が大きくなるということは、半導体関連ビジネスを行っている企業へのニーズも高まることを意味します。特に強い技術力を持つ半導体メーカーや素材メーカーなどには、長期にわたる成長の可能性があるといえるでしょう。

＜半導体関連銘柄今後の動向＞

・短期シナリオ 2022年現状の世界的な半導体不足が解消されることが予想されます。自動車メーカーや家電メーカーなどの半導体不足による減産が緩和されていき、受注の伸びや高止まりが続くことが予想される。

・中期シナリオ 半導体需要の旺盛なEV・5G・メタバース・IoT・遠隔医療などの普及に伴い、半導体関連銘柄の成長戦略にも追い風となることが予想されます。

台湾のTSMCがソニーやデンソーと熊本県につくる半導体工場は2024年末に稼働開始予定。工場の稼働開始とともに半導体材料メーカーなどに商機が増え、株価にもプラス材料になるでしょう。

※外部環境リスクとして半導体生産の一大拠点である台湾有事のシナリオも考えられる。もし軍事的衝突が起き、工場や販売網などが破壊されるようなことがあれば、日本の半導体メーカーも大きなダメージを負う可能性が高まる。(株価大幅下落要因)

・長期シナリオ 2030年にかけてパワー半導体の需要が高まることが予想されます。半導体市場の規模も現在の2倍近くまで拡大する見込み。

メタバース・6G・量子コンピュータなどの普及により、半導体の需要は一段と高まる。とくにSiCパワー半導体市場は、サーバー電源や太陽光発電装置、EVや充電インフラ向けの需要拡大が見込まれており、半導体のなかでもパワー半導体に力を入れている企業の成長が期待される。

半導体市場と関連性の高い「パワー半導体関連銘柄」や「メタバース関連銘柄」は別記事にて本命株や出遅れ株をまとめています。

半導体関連銘柄への投資タイミング

2022年8月時点では、半導体関連銘柄への投資タイミングがもう遅いと思う人、まだ間に合うと思う人どちらもいるようです。

半導体銘柄の投資タイミングは人によって意見は様々。売買タイミングの参考になるのは「SOX指数(フィラデルフィア半導体指数)」です。

SOX指数とは米国のフィラデルフィア証券取引所が算出、公表している株価指数です。SOX指数は半導体の製造や販売などを営む30銘柄で構成され、指数が高くなると景気が良いと一般的に判断されます。

半導体関連銘柄の投資タイミングの一つの例として「SOX指数が上昇トレンドになった時」が挙げられるでしょう。

SOX指数を見れば米国の半導体業界の状態、景気を把握できます。米国市場の動向は日本株に与える影響も大きいです。SOX指数が大きく上がった翌日には、日本株の半導体関連銘柄も上昇する傾向がありますからね。その逆もしかりです。

半導体関連銘柄の株価が上昇するとSOX指数も高くなるという相関から、SOX指数が上昇トレンドになれば、半導体関連銘柄も上昇していく可能性が高いと考えられます。

半導体関連銘柄の見つけ方・スクリーニング方法

半導体関連銘柄を探す際は投資情報サイトを利用するのが手っ取り早いです。

今回は「株探」のテーマ株欄を見ていきましょう。

半導体をテーマにした企業の一覧を確認できます。半導体銘柄にはどんなものがあるのかを確認したい時は便利です。

ただ、株探に載っている銘柄はすでに他の投資家も目を付けている可能性は高いです。その点を留意したうえで銘柄を探すようにすると良いでしょう。

まだ世間から注目を集めていない銘柄や、いままさに騰がる銘柄を知りたい方は「話題株セレクト」の利用がおすすめです。

半導体関連銘柄関連のETF

「半導体関連銘柄は数が多すぎてよく分からない」という方におすすめなのが半導体ETFです。

半導体関連銘柄で構築されたETFがあるため、半導体市場の成長性に投資してみたい人は検討してみてください。

SOXX(iシェアーズ PHLXセミコンダクターETF)

SOXX(iシェアーズ PHLXセミコンダクターETF)は米国の半導体指標であるICE Semiconductor Index (ICE 半導体インデックス)に連動するように設計されたETFです。

＜SOXXの構成銘柄＞ NVIDIA(NVDA) Broadcom(AVGO) Texas Instruments(TXN) Intel(INTC) Advanced Micro Devices(AMD) KLA(KLAC) Analog Device(AD) QUALCOMM(QCOM) Lam Research(LRCX) Microchip Technology(MCHP)

iシェアーズETFは世界最大の資産運用会社ブラックロックが運用するETFブランドです。SOXXはその中でも、米国の半導体銘柄に分散投資できるETFとなっています。 ファンドは、一般的にインデックスの証券とインデックスの有価証券を表す預託証券にその資産の少なくとも90％を投資しています。

SMH(ヴァンエック・ベクトル半導体ETF)

SMH(ヴァンエック・ベクトル半導体ETF)はMVIS米国上場半導体25インデックス(MVIS US Listed Semiconductor 25 Index)に連動するように設計されたETFです。

半導体製造や製造装置に関連する米銘柄の大手企業25社のパフォーマンスを表すMVIS米国上場半導体25インデックスの価格・利回りに連動する運用を目指す投資方針となっています。

＜SMHの構成銘柄＞ TSMC(TSM) NVIDIA(NVDA) Texas Instruments(TXN) QUALCOMM(QCOM) ASML HD(ASML) Advanced Micro Devices(AMD) Broadcom(AVGO) Analog Device(AD) KLA(KLAC) Lam Research(LRCX)

SOXL(ディレクション・デイリー・半導体 ブル3倍ETF)

SOXL(ディレクション・デイリー・半導体 ブル3倍ETF)はDirexion Investments社が運用するレバレッジ型ETFで、ICE半導体指数の3倍の値動きをするように設計されています。

＜SOXLの構成銘柄＞ NVIDIA(NVDA) Texas Instruments(TXN) QUALCOMM(QCOM) Intel(INTC) Broadcom(AVGO) Advanced Micro Devices(AMD) Micron Technology(MU) NXP Semiconductors(NXPI) Lam Research(LRCX) TSMC(TSM)

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